「独立して自分の整体院を持ちたい。でも、いくら貯めれば開業できるんだろう?」——勤務整体師として経験を積んでくると、必ず突き当たるのがお金の問題です。ネットで調べても「300万円必要」「50万円で開業した」と情報がバラバラで、余計に不安になってしまいますよね。
金額に幅があるのは、開業する「形態」によって必要な資金がまったく違うからです。この記事では、整体院の開業資金の目安を自宅・レンタルサロン・テナントの形態別に整理し、内訳(物件・設備・ツール・運転資金)と、資金を抑える具体的なコツまでまとめました。
これから独立を考えている勤務整体師の方、副業から自宅整体院を始めたい方に向けた内容です。
整体院の開業資金はいくら?形態別の目安
結論からお伝えすると、整体院の開業資金の目安は次のとおりです。
| 開業形態 | 初期費用の目安 | 運転資金込みの目安 |
|---|---|---|
| 自宅開業 | 10〜50万円程度 | 50〜100万円程度 |
| レンタルサロン・シェアサロン | 5〜20万円程度 | 30〜80万円程度 |
| マンションの一室(テナント契約) | 100〜250万円程度 | 200〜400万円程度 |
| 路面店テナント | 200〜400万円程度 | 300〜600万円程度 |
※あくまで目安です。地域・物件条件・設備のグレードによって大きく変動しますし、「この金額を用意すれば開業できる」と保証するものではありません。ご自身の計画に当てはめる際の出発点として使ってください。
ポイントは、整体院は形態を選べば少ない資金でも始められるということ。施術ベッドと最低限の備品があれば営業自体は可能なので、飲食店のような大がかりな厨房設備や在庫仕入れが要らない分、初期費用を抑えやすい業種です。
一方で、テナントを借りて内装から作り込むと数百万円規模になります。「どの形態で始めるか」が資金計画の最初の分かれ道です。
なお、整体院は開業に必須の資格がなく税務署への開業届で始められますが、柔道整復師として整骨院(接骨院)を開設する場合は保健所の構造基準を満たす物件が必要になり、物件・内装費が膨らみやすくなります。資格や届出まわりの全体像は整体師が独立前に準備すべきこと完全リストで詳しく解説しています。
内訳①:物件にかかるお金
開業資金の中でいちばん大きいのが物件関連です。形態別に見てみましょう。
自宅開業の場合
家賃や保証金がかからないのが最大の強み。かかるのは施術スペースを整えるための費用くらいです。
- 間仕切り・カーテン・照明などの模様替え: 5〜20万円程度
- 生活感を隠す収納・待合スペースの工夫: 数万円程度
ただし、生活空間とお客様の動線をどう分けるかは満足度に直結します。玄関から施術部屋までの動線は開業前に必ずシミュレーションしておきましょう。
レンタルサロン・シェアサロンの場合
時間貸しや月契約で施術スペースを借りる形態です。保証金・内装費がほぼ不要で、初期費用としては登録料や備品程度。固定費は「使った分だけ」なので、副業スタートや週末開業とも相性が良い選択肢です。
テナント契約の場合
- 保証金(敷金): 家賃の3〜6ヶ月分が目安
- 礼金・仲介手数料・前家賃: 家賃の2〜3ヶ月分程度
- 内装工事: 坪単価や工事範囲によって数十万〜数百万円
家賃の目安は、マンション型で月8〜15万円、路面店で月15〜30万円程度(立地により大きく変動)。契約時に「家賃の半年分前後がまとめて出ていく」と考えておくと、資金計画のズレが小さくなります。
内訳②:施術ベッド・設備・備品

整体院の商売道具まわりです。主な項目と目安をまとめます。
| 項目 | 費用の目安 |
|---|---|
| 施術ベッド(固定タイプ) | 2〜8万円程度 |
| 施術ベッド(電動タイプ) | 5〜20万円程度 |
| タオル・シーツ・患者着 | 2〜5万円程度 |
| 枕・クッション・消耗品 | 1〜3万円程度 |
| 受付まわり(スマホ・タブレット等) | 0〜10万円程度 |
施術ベッドは毎日使う商売の中心なので、安さだけで選ばないのがおすすめです。とはいえ新品の高級機にこだわる必要もなく、開業時は固定タイプの中古やアウトレットで十分というケースも多くあります。
このほか、看板やチラシ・名刺などの販促物に5〜10万円程度を見込んでおくと安心です。より細かい項目まで積み上げて計算したい方は、サロン開業の初期費用シミュレーション完全ガイドが業種を問わず使える内容になっています。
内訳③:予約・決済・会計ツールの費用は月額いくら?
見落としがちですが、開業後に毎月かかる「ツール類の固定費」も資金計画に入れておきましょう。幸い、整体院に必要なツールは無料から始められるものが多く、月額の目安は次のとおりです(2026年8月時点)。
| ツール | 月額の目安 | 補足 |
|---|---|---|
| 予約システム | 0円〜 | 無料プランのあるサービスからスタート可能 |
| キャッシュレス決済 | 0円〜 | 初期・月額無料が主流。決済ごとに数%の手数料 |
| 会計ソフト | 1,000円前後〜 | 確定申告まで対応。プランにより変動 |
| ホームページ | 0円〜 | 無料作成サービスやSNSで代用可 |
予約システムは、1人で施術する整体院ほど効果が大きいツールです。施術中は電話に出られないので、予約を取りこぼさないためにも24時間受付のネット予約は早めに用意したいところ。たとえばSTORES予約はフリープラン(月額0円)から使えて、整体・サロン業態の導入実績も豊富です。回数券や月謝制の管理に対応したプランもあるので、リピーター施策を考えている方にも向いています。
キャッシュレス決済は、初期費用・月額固定費0円で導入できるサービスが中心で、かかるのは決済ごとの手数料(数%程度)だけ。整体院向けの選び方は整体院・接骨院のキャッシュレス決済導入ガイドにまとめています。
会計ソフトは、個人事業主向けプランなら月1,000円前後からが目安です(2026年8月時点。最新料金は各公式サイトでご確認ください)。開業初年度から確定申告は必ずやってくるので、レシート整理を後回しにしないためにも早めの導入がおすすめです。
予約システムは無料プランなら費用リスクゼロで、開業前に予約ページだけ先に作っておけばプレオープンの案内にも使えます。STORES予約を含むSTORESの各サービスは、以下の公式サイトから無料で始められます。
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内訳④:忘れてはいけない運転資金
開業資金というと初期費用ばかりに目が行きがちですが、実際に開業した方がいちばん苦労するのは軌道に乗るまでの運転資金です。
- 家賃・光熱費・通信費などの固定費
- タオルやオイルなどの消耗品費
- チラシ・ネット広告などの集客費
- そして、ご自身の生活費
新規のお客様が安定して来院し、リピーターが育つまでには時間がかかります。目安として、固定費と生活費の3〜6ヶ月分は初期費用とは別に確保しておきたいところです。冒頭の表で「運転資金込みの目安」を分けて示したのはこのためです。
開業資金を抑える5つのコツ
1. 自宅・レンタルサロンで小さく始める
最初からテナントを構えず、自宅やレンタルサロンで顧客とリピーターを作ってから移転する二段構えは、資金面のリスクをぐっと下げられます。
2. 設備は中古・アウトレットを活用する
施術ベッドやワゴンは中古市場が充実しています。状態の良いものを選べば、新品の半額以下に抑えられることもあります。
3. 居抜き物件を探す
テナントで開業するなら、前がサロンや治療院だった居抜き物件を選ぶと内装工事費を大きく圧縮できます。
4. ツールは無料プランから始める
予約システムもホームページも決済も、今は無料から始められる時代です。売上が伸びてから有料プランに切り替えれば、開業時の固定費はほぼゼロにできます。
5. 集客は無料の手段を使い倒す
Googleビジネスプロフィール(地図検索にお店を表示する無料サービス)とInstagramは費用ゼロで始められる集客の柱です。広告費をかけるのは、無料の導線を整えてからでも遅くありません。
自己資金が足りないときの選択肢(融資・補助金)

「テナントで始めたいけれど、貯金が目標額に届かない」という場合は、借入や補助金という選択肢もあります。
- 日本政策金融公庫の創業融資: 開業前でも申し込める代表的な融資制度
- 自治体の制度融資: 地域によっては利子補給などの支援あり
- 小規模事業者持続化補助金など: 販路開拓の費用の一部を補助
融資は「借りられるか」だけでなく「返せる計画か」が大切です。申請には創業計画書(売上と費用の見込みをまとめた書類)が必要になるので、この記事の内訳をベースに数字を組み立ててみてください。制度の種類や申請の流れはサロン開業で使える融資・補助金完全ガイドで詳しく解説しています。
なお、会計ソフトを早めに導入して日々のお金の流れを記録しておくと、創業計画書の数字にも説得力が出ますし、融資後の報告や確定申告もスムーズです。freee会計は無料から試せるので、資金計画づくりと同じタイミングで触ってみるのがおすすめです。
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まとめ:整体院開業の資金計画チェックリスト
整体院の開業資金は、形態によって「自宅なら50万円前後から、テナントなら300万円前後から」が大まかな目安でした(条件により変動します)。最後に、資金計画のチェックリストで締めくくります。
- 開業形態(自宅/レンタルサロン/テナント)を決めた
- 物件関連の費用(保証金・内装)を見積もった
- 施術ベッド・備品のリストと予算を作った
- 予約・決済・会計ツールの月額費用を確認した
- 固定費+生活費の3〜6ヶ月分の運転資金を確保した
- 足りない分は融資・補助金の情報を集めた
金額の大小より、「何にいくらかかるかを把握して、余裕を持った計画を立てること」が開業後の安心につながります。まずは無料でできる準備——予約ページ作りや会計ソフトのお試し——から、独立への一歩を踏み出してみてください。
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